先天性、および新生児期発症の難聴の発生頻度は1000出生中に1〜2人と言われています。

近年検査機器の進歩に伴い、新生児聴覚スクリーニングが普及してきました。当外来の受診理由には新生児聴覚スクリーニングできこえの問題を疑われた方が最も多いほか、重複障害を持つお子さんで難聴の合併を疑われた方、乳幼児検診できこえの検査を勧められた方、言葉が増えない・発音に問題があると感じる親御さんからの相談で受診されるなどさまざまです。

乳幼児は大人と同じ聴力検査はできませんので、遊びの要素を含んだ乳幼児聴力検査が必要です。当外来では、経験を積んだ女性医師が診察および言語聴覚士と一緒に乳幼児聴力検査・聴性脳幹反応(ABR)・聴性定性反応(ASSR)・耳音響放射(OAE)を1回〜数回行って患児の聴力を把握します。聴覚障害がわかった場合はその原因疾患の精査や補聴手段（補聴器や人工内耳）、言語習得前の難聴児にはコミュニケーション手段（音声言語や視覚言語のハビリテーション）をご家族と相談しながら治療・療育方針を決定しています。中等度の難聴では中耳炎が原因していることも多く、また日頃から中耳炎を予防するためにも近隣の耳鼻科へ「かかりつけ医」を持っていただくことを勧めております。

補聴器や人工内耳の装用練習や調整、コミュニケーション訓練は聴覚特別支援学校をはじめとする教育機関や当院の言語聴覚士と連携して行います。胎生7ヶ月ごろから赤ちゃんは聞こえに反応するようになります。健聴児は生まれてから約1年かけて言葉が出始めます。聴覚障害のお子さんは補聴器や人工内耳による補聴開始から言葉が出るまでに長い時間を要すること、すぐに言葉が出るわけではないことをご理解いただくことが大切です。ご家族の考え方やお子さんの状況にあった言語習得方法（ハビリテーション）を探っていきます。主に2つの方法があります。音声による日本語を母国語として育てる方法としてオーディトリーバーバルセラピー（AV法／AVT：聴覚補償を最大限活用し音声言語を育てる方法）、聴覚と視覚を交えた日本語で育てる方法として聴覚口話法や日本語対応手話があります。視覚言語のみ（聾社会）で育てる方法として日本手話(日本特有の手話、日本語に非対応)もあります。いずれのハビリテーションもご家族の理解と協力が必至となります。

言語発達は3〜4歳がピークです。音声言語で育てるにも、音を入れて脳の発達を促すにも、できるだけ早く難聴を見極め補聴開始することが望ましいです。少しでもお子さんのきこえや言葉に不安のある方は、月曜か金曜にまず診察を受けていただき、幼児難聴外来の予約を取って詳しくご相談ください。